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| 写真=中央ホールディングス、各放送局 |
【スポーツトゥデイ キム・テヒョン記者】 2026北中米ワールドカップの中継権を巡り、JTBCと地上波3社の交渉は進展していないと伝えられている。
30日、地上波関係者が公式見解で明らかにした。30日午前、キム・ジョンチョル放送メディア通信委員会委員長とパク・ジャンボムKBS社長、アン・ヒョンジュンMBC社長、バン・ムンシンSBS社長、チョン・ジンベJTBC社長がソウル市内のある場所で中継権交渉に関する懇談会を開いたという。
懇談会で協議された内容は次の通りだ。▲2026ワールドカップ中継権交渉に関して進展はなく、実務協議は継続する予定▲2026ワールドカップ以降のオリンピック・ワールドカップの中継権について、KBS、MBC、SBS、JTBC以外の放送局などが参加する「コリアコンソーシアム」の構成を検討する、など。
また、地上波3社の社長団は今回の中継権問題を引き起こしたJTBCに対し、責任ある立場表明を求めた。
JTBCは2026ミラノ・コルティナダンペッツォ冬季オリンピックから2032ブリスベンオリンピックまでの冬季・夏季オリンピック中継権、2026北中米ワールドカップと2030ワールドカップの中継権を確保している。地上波3社への再販売を試みたが交渉は決裂し、結果として2月にミラノ冬季オリンピックをJTBCが独占中継した。
これに対し、国民の普遍的な視聴権が損なわれたとの批判が高まり、JTBCは迫る2026北中米ワールドカップ中継権の再販売に向け地上波3社と再交渉に入った。23日には最終案として、デジタル再販売分を除いた放送中継権料の半分をJTBCが、残りの半分を地上波3社が負担する案を提示したが、これも進展はなかった。
また、サッカー代表チームが期待を下回る試合内容で、28日にコートジボワールに0-4で敗れたことで、ワールドカップ自体への関心や興行面での懸念が浮上している。このためJTBCの北中米ワールドカップ中継権の再販売交渉はさらに難航する可能性がある。
こうした中でJTBCは24日、技術的な側面を考慮すると3月末までに交渉を終えなければ正常な中継は不可能になると指摘し、3月末までに中継権再販売交渉を必ず終える必要があると強調した。期限を過ぎれば地上波を通じた中継は不可能になり、JTBCの単独中継の負担を超えて、ワールドカップで視聴者のチャンネル選択権の確保が難しくなるとした。
【スポーツトゥデイ キム・テヒョン記者 ent@stoo.com】
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