海外旅行のトラブル急増！あなたは大丈夫？

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【ザ・パブリック=ユ・スジン記者】 海外自由旅行の需要が増す中、オンライン旅行会社（OTA）を中心に海外現地ツアーや交通商品の利用が増加している。それに伴い、出発直前のキャンセルや返金不可を巡る消費者トラブルも増えている。

韓国消費者院（以下、消費者院）が海外現地ツアーや交通商品を提供するOTAプラットフォーム6社（200商品）を調査した結果、価格表示の方法やキャンセル・返金規定が不十分で、改善が必要だと24日に明らかになった。

2022年から2025年8月までに消費者院に寄せられた、OTA6社の海外現地ツアー・交通商品に関する被害救済申請件数は着実に増加した。件数は2022年17件、2023年62件、2024年93件、2025年8月は74件と集計された。

被害類型を分析すると、契約不履行が69件で最多だった。多くは事前案内のツアー日程と異なる内容で提供されたケースだった。続いて、予約者名簿の欠落や最低催行人数未達を理由にツアー直前に利用不可を通知する「契約解除」に関する65件、申込み撤回に関する63件があった。

とくに最低催行人数未達でツアーが中止される場合、出発日の1〜3日前に直前通知されるケースが多く、通知基準が不十分だと確認された。『国外旅行標準約款』では、旅行会社が最低催行人数未達で旅行契約を解除する場合、出発日の1週間前までに旅行者に通知しなければならないと定めている。

しかし、調査対象のツアー商品100件のうち、最低催行人数を事前に案内していた商品は22件に過ぎなかった。22件のうち72.7％に当たる商品では、最低催行人数未達で中止となる場合に出発日の1〜3日前に直前で案内されるか、通知基準自体が記載されておらず、改善が必要だと判明した。

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また、初期画面に総額を表示しない、子供料金を代表価格として表示するなど、欺瞞的な表示・広告の事例も確認された。

電子商取引法では、サイバーモールが商品価格を表示する際、消費者が必ず支払わなければならない総額を初期画面に明示することを求めている。しかし、調査では41のサイバーモールで子供料金を代表価格として表示したり、オプション商品価格を代表商品価格のように見せるなどの欺瞞的表示が見つかった。摘発対象業者のうちワグとKKDAYは子供料金の表示を成人料金に改善し、マイリアルトリップとKlookは代表価格の下に「成人基準最少価格○○ウォン」および「別途手数料発生」の案内文を追加した。

これに加え、調査対象6社の200商品中、5つのサイバーモールでは初期画面に総額ではなく手数料発生前の価格を表示する、いわゆるダークパターンの事例が確認された。

また、6社のうち3社は決済直前に返金不可規定を再案内していたが、残る3社のうちKlookとKKDAYについては返金不可条項に関する別途の追加案内なしに決済が進められていたことが確認された。ただし、該当業者はその後、返金不可商品について決済直前に再案内する方式で改善措置を実施したと消費者院に報告している。

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さらに、天災など不可抗力的な理由で利用が不可能な場合のキャンセル・返金規定が不十分な点も明らかになった。

『国外旅行標準約款』では、天災など不可抗力で旅行が不可能な場合、双方の合意の下で損害賠償なしに契約を解除できると定めている。しかし、調査対象6社のうち半数に当たる50.0％は、そのような状況で契約解除が可能である旨を約款に明記していなかった。

旅行会社は最低催行人数未達で契約を解除する場合、旅行日の1週間前までに旅行者に通知しなければならない。しかし、最低催行人数を事前に案内した22件のうち16件では、人数未達による契約解除が旅行1〜3日前に直前通知されるか、通知基準が記載されていなかった。このうちマイリアルトリップ、ワグ、KKDAYは「出発日3日前」までに最低催行人数未達を消費者に案内するよう是正した。

消費者院は今回の調査結果を踏まえ、OTA事業者に対して、最低催行人数不足でツアーが中止される場合は旅行日の7日前までに消費者に通知すること、商品ページの初期画面に総額を明確に表示すること、天災など不可抗力に備えたキャンセル・返金基準を整備することを要請した。

続けて消費者院は、最低催行人数条件のあるツアー商品については人数不足によるキャンセル通知期間と返金規定を必ず確認し、最終決済金額を十分に確認した上で返金不可商品は慎重に購入するよう求めた。