単身世帯の急増に伴い、住空間は独立させながら生活の一部だけを共有する「1.5世帯」という居住形態が、新たな選択肢として浮上している。
2日、京畿日報の取材で、若年層の間で個々の生活圏は厳格に保たれながら、食事や余暇など特定の行為だけを共有して他者とつながる新たな居住文化が生まれていることが分かった。
これは、人間関係の重さを軽くしつつ、一人暮らしで深まる孤立感を和らげる「ゆるいつながり」を求める人が増えているためだ。
単身世帯は2000年の15.5%から増加し、最新の調査である2024年時点で36.1%に達した。特に京畿とソウルは42.7%と、単身世帯の割合が最も高い。
これまで単身世帯増加の要因として「個人主義の志向」が指摘されてきたが、孤独感は依然として強い。2025年に統計庁が実施した社会認識調査では、単身世帯の48.9%が日常で「孤独」を感じていると答えた。
実際、当事者はこうした「情緒的欠乏」を1.5世帯の実用性で埋めている。
親の家の近くに住んで頻繁に行き来したり、個々の生活空間を尊重しつつ共用スペースで食事や趣味を共有して過ごすケースが見られる。
ソウルで一人暮らしをするフリーランスの20代、イ氏は「平日は自分の部屋で過ごし、週末は水原の実家に戻って洗濯や食事を済ませている。生活費を少しでも節約するために選んだ方法だが、最近は家族と過ごす時間が増えた満足感の方が大きい」と話す。
友人と城南で2ルームの住まいをシェアしている30代のイム氏は「各自の部屋と共有スペースのリビングを明確に分けて生活している。一人暮らしでは孤独になるから誰かと住みたいが、日常をすべて共有するのは負担に感じる。だからこの形を選んだが、とても満足している」と語る。
物価高の時代、経済的負担を和らげると同時に、単身世帯が抱える情緒的な欠乏が自然と解消されている様子がうかがえる。
専門家は、この居住形態を単身世帯の課題を克服しようとする若者の柔軟な試みだと分析する。
設東勲全北大学社会学科教授は「今の若者は過去の『強い絆』に負担を感じつつ、同時に完全な断絶から来る孤立感の間で葛藤している。一人暮らしで増幅する孤立感を解消するために、自らの居住形態に積極的な変化を加え始めたことが、いま一つの文化として定着した」と指摘する。
さらに「友人、恋人、家族など、1.5世帯生活を共にする相手は多様で、個人主義の文化で育った人々が連帯を志向しているという特異性がある。今後さらに深掘りした研究が必要な居住文化だ」と付け加えた。
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