最近、ロシアの「Su-57D」複座型ステルス戦闘機が初飛行に成功した。
複座型とは操縦席が二つある戦闘機を指す。外観は練習機に見えるが、目的はまったく異なる。無人戦闘機を指揮する「空の司令所」としての運用を想定している。
ロシアはこの機体を無人機「オホトニク」と連携させ、新たな空中編隊として運用することを構想している。
現代の空中戦では、レーダーやミサイル、ドローンを同時に管理する必要があり、操縦士の負担は非常に大きい。
一人で全てを判断するのは難しいため、Su-57Dの後席は操縦ではなく無人機の制御と戦術指揮を担うようになっている。
アメリカや欧州が新型機をゼロから開発する一方、ロシアは資金と時間が限られているため既存機の改修で対応している。
強みと弱みが共存する試金石
この方式は迅速に兵器化できる利点がある一方で、欠点も明白だ。
操縦席を増やせば機体は重くなりステルス性能が低下し得る。その代わり、危険な最前線には無人機を先行させて偵察や攻撃を任せることで、有人戦闘機の操縦士の危険を大幅に減らせる。
ただし、国際制裁で先端半導体の入手が難しく、量産規模も小さいため、当面は戦局を変えるほどではなく実験段階にとどまる可能性が高い。
それでも中国のJ-20Sに続きロシアもドローン指揮用戦闘機を発表し、未来の空中戦の潮流が変わりつつあるのは明らかだ。
アジアの空中戦に突きつける問い
今や未来の空中戦の主導権は、より速い機を持つ側ではなく、多数の無人ドローンを安全に制御する能力を持つ側に移っている。
この変化は、韓国をはじめ中国や日本などアジア各国に対して、単純な戦闘機数以上にドローンの協働能力が重要だという課題を突きつける。
最大の問題は、ドローンが増えるほど通信遅延や敵の電波妨害で味方同士の誤認リスクが高まる点だ。
ロシアが人工知能の代わりに人間の操縦士を一人追加したのも、自動化だけではこの問題を解決できないと判断したためだ。
結局、Su-57Dの成否は、敵の激しい電波妨害下で無人機とどれだけ安定して情報をやり取りできるかにかかっている。
この流れは、韓国型有人無人複合システムの開発においても、無人機単体の性能より有人機との安全な制御距離が鍵であることを示している。
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