「監視センター」か？AIデータセンター建設を巡る住民の猛反発と陰謀論の真相

エントロピックがイーロン・マスクのAI企業、スペースXAI（SpaceXAI、旧xAI）と契約したのは興味深い。エントロピックはメンフィスのコロッサススーパーコンピュータから計算資源を確保した。この施設には22万基を超えるNVIDIAのGPUが搭載されていると伝えられる。会社側は、この契約が利用量制限や接続の不安定さに不満を抱いていたClaude ProやClaude Maxの購読者に対する容量拡大につながると説明した。

AIの経営陣はしばしば、将来のモデルを蛇口をひねれば出てくる電気や水のような「公共財」と例える。しかし実際には、その基盤にある巨大なAIチップ群を稼働させる電力にアクセスできなければ何も動かない。

AIの安全を掲げてきたエントロピックが、かつて自社を「西洋文明を憎む企業」と非難したマスクに接近したのも、この深刻な計算資源不足を解消するためだと見る向きがある。

問題は、この巨大な存在への反発が世論に広がり始めている点だ。ビッグテックが土地が豊富で高圧送電網への接続が容易な農村部へ進出し、より大規模なAIデータセンターを建設している動きが進んでいる。

例えば、ミシガン州セリン・タウンシップ、アナーバー郊外のこの農業コミュニティの住民たちは、OpenAIとOracleの巨大データセンター建設計画に反対して立ち上がった。町の委員会は最終的にプロジェクトに反対票を投じたが、開発会社が訴訟を起こすという劇的な展開になった。結局タウンシップは数週間で和解し、投票から2か月も経たないうちに工事が始まった。

これは単なる地域の用途変更を巡る争いにとどまらない。多くの米国民がAIブームを物理的で目に見える政治的脅威として実感し始めていることを示す。透明性、土地利用、電力需要、水の消費、環境負荷、そして地域社会にこれを阻止する実効的な権限があるのかという疑問が浮上している。

フォーチュンはテキサス、アリゾナ、ルイジアナ、ミシガンなど、メガAIデータセンタープロジェクトと格闘する5地域を取材した。住民が賛成であれ反対であれ、ビッグテックの進出は混乱と不安、そして根本的な疑念をもたらしているのは明らかだ。そしてこうした正当な不安は、オンライン上のさらに奇怪な現象と衝突している。それがデータセンターを巡る陰謀論の急増だ。

データセンター反対のFacebookグループでは、奇怪な陰謀論が地域社会の実際の苦情を飲み込むようになっている。AIデータセンターを「監視センター」「軍事基地」「殺人機械」「人口統制の道具」と呼ぶ投稿が拡散されている。公務員が住民の食料自給能力を奪うために故意に農地にデータセンターを配置したという主張もある。さらには、NVIDIAが人々に何かを「移植」するために新築住宅の外に「ミニAIデータセンター」を秘密裏に設置しているといったとんでもない主張まで見られる。

ロバート・F・ケネディ・ジュニア（Robert F. Kennedy Jr.）までが参入し、データセンターを電磁放射線の問題と結びつける動きもある。主流の科学界はこうした主張を証明されていないと一蹴している。

陰謀論が広がる背景には、不透明な計画過程、難解な技術用語、強引な工事スケジュール、そして企業や官僚が大衆に無条件の順応を期待することで失われた信頼がある。AI産業側はこうした施設を将来の重要インフラと見なしているかもしれない。しかし企業と政策立案者がその未来をより明確に説明し、地域社会を過程に参加させない限り、AIデータセンターに対する逆風は収まらず強まる一方だろう。

/ シャロン・ゴールドマン & キム・ダリン記者 quill@fortunekorea.co.kr