[ワールドトゥデイ ムン・イドン記者] 世界最大のスポーツイベントであるFIFAワールドカップは、単なるサッカー大会の枠を越える。開催国は数百万人規模の観光客や国際メディアの露出、国家ブランドの向上を期待して巨額を投じる。実際、ワールドカップは開催都市の交通網や空港、宿泊施設、都市インフラを短期間で一変させる契機となる。しかし、大会終了後に残るのは歓声だけではない。維持費負担や使われない競技場、財政悪化や地域間格差といった後遺症が繰り返し生じてきた。
特に来る6月、米・加・メキシコが共同開催する2026年北中米ワールドカップを前に、国際スポーツ界では改めて「ワールドカップは本当に儲かるのか」という疑問が浮上している。48カ国体制へ拡大される今回の大会は史上最大規模となり、開催都市は16か所に及ぶ。FIFAは既存の競技場とインフラを積極的に活用してコストを抑える方針を示しているが、交通や治安、環境への負荷、地域ごとの経済効果の偏りを懸念する声も強い。
2022年カタール大会以降、ワールドカップの経済性と持続可能性を巡る議論は一層激化した。史上初の中東開催だったカタール大会は先進的な技術と巨大なインフラで注目を集めたが、過剰投資や事後利用の問題も露呈した。こうした課題はブラジル、南アフリカ、ロシアといった過去の大会でも繰り返されてきた。
「国家プロジェクト」と化したワールドカップ
ワールドカップの誘致はもはや単なるスポーツ興行ではなく、国家戦略に近い位置づけになっている。大会を誘致した国は国際的な地位向上、観光産業の活性化、都市再開発といった効果を同時に期待する。
成功例としてしばしば引き合いに出されるのがドイツと2002年の韓日（韓国・日本）共同開催だ。ドイツは2006年大会を契機に都市交通と競技場の近代化を進め、その後ブンデスリーガの興行やスポーツ観光の成長につなげた。韓国でも2002年大会を通じて仁川空港やKTX、都市インフラの整備効果があったと評価される。
問題は、すべての開催国が同じ成果を得られるわけではない点だ。開催費用は年々膨らんでいる。FIFAの基準が引き上げられるにつれ、競技場だけでなく空港、道路、鉄道、ホテル、治安システムまで大規模な投資が求められるようになった。
カタールは大会準備に約2200億ドルを投じたとされる。これは史上最大規模に当たる。多くは地下鉄や新都市、空港拡張といった長期的インフラ投資だったが、世界スポーツ史上最も費用がかかった大会として記録された。
ブラジルでは2014年大会の準備過程で大規模な抗議が発生した。競技場建設や都市開発に巨額が割かれる一方で、教育や医療、福祉への支出が相対的に不足しているとの批判が強まったためだ。一部地域では「サッカーより病院が必要だ」といったスローガンも掲げられた。
大会後に残る「幽霊スタジアム」
大会後に最も頻繁に指摘されるのはスタジアムの活用度だ。大会のために建てられた大型スタジアムが、その後ほとんど使われず維持費だけをかける事例が少なくない。
南アフリカのダーバンにあるモーセス・マビダ・スタジアムや、ブラジルのマナウス競技場はその代表例だ。大会当時は世界の注目を集めたが、その後は定期的なイベントや観客需要が不足し、維持費が重荷になった。
アマゾン地域に建てられたマナウス競技場は大会後の利用が大きく落ち込み、「ホワイトエレファント（白い象）」と揶揄された。建設費は巨額だったが、地域のプロサッカー需要だけでは運営が成り立たなかったためだ。
ロシアでも2018年大会後に一部スタジアムの維持費問題が顕在化した。開催時は国際的注目を集めたが、その後地域財政に重い負担を残したとの評価がある。
カタールはこうした問題を抑えるため、スタジアムの一部を解体したり座席数を縮小できるモジュラー設計を導入した。一部スタジアムは発展途上国へ寄付したり、別用途に転用する計画も立てた。しかし、長期的にどれだけ活用されるかは依然として見極めが必要だ。
ワールドカップ後の観光客減少も大きな変数だ。大会中に急増した訪問者の多くは一時的なもので、開催国がそれを持続可能な観光産業へと結びつけられなければ、期待された経済効果は急速に薄れる。
スポーツイベントの経済効果が分かれる理由
ワールドカップの経済効果を巡る議論は長年続いている。ある研究は観光や雇用、ブランド価値の上昇を強調するが、別の研究は過度な期待が現実を上回っていると指摘する。
実際、開催効果は国の状況によって大きく異なる。既存の交通網や都市インフラが整っている国ほど追加投資の負担は小さく、事後利用の可能性も高い。一方、インフラが不足する国では初期投資が過大になりやすい。
近年は環境問題も重要な変数になっている。大規模なスタジアム建設や航空機移動の増加、冷房設備の稼働は多量の二酸化炭素排出につながる。カタール大会はカーボンニュートラルを標榜したが、国際環境団体は実際の排出量がはるかに大きかったと批判した。
このためFIFAも開催方式の見直しを検討している。2026年北中米大会は米・加・メキシコの3か国共同開催で実施され、既存スタジアムとインフラを最大限活用してコストを抑える狙いだ。
共同開催は今後さらに一般化する可能性が高い。単一国で大会全体を賄うのが難しくなっているからだ。実際、欧州や中東、南米でも複数国での共同開催議論が進んでいる。
ただし共同開催にも別の課題が残る。国境を越えた交通・治安・入国管理の調整が必要で、開催効果が特定都市や国に偏る懸念もある。
結局、重要なのはワールドカップそのものではなく「ワールドカップ以降」である。スポーツの価値は一時的な熱狂で終わるべきではない。スタジアムや都市インフラをどう活用し、その遺産が市民生活にどんな変化をもたらすかが、本当の評価となる。
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