■ イ・ジュンファン アゴダ東北アジア代表 インタビュー
韓国・日本統括、個人向けOTA戦略を強化
K-コンテンツ効果で地方旅行が急浮上…ヨンウォル検索178％増
AIを基盤とした「ディールマスター」を実現…価格と推薦の超個人化
インタビュー中の イ・ジュンファン（アゴダ東北アジア代表） / 写真＝クォン・ヒョジョン（旅行+ 記者）
旅行プラットフォーム「アゴダ」という名称は特別な意味を持つ言葉ではない。発音しやすいために「アゴダ」と名付けられたという。イ・ジュンファンはブルームバーグで韓国・香港・台湾を担当した後、2020年にアゴダ韓国支社代表に就任し、昨年からは韓国と日本の両市場を兼任している。
金融情報産業からOTAプラットフォームへと業界は変わったが、彼が最も重視する点は変わらない。「どうすれば最良のサービスを提供できるか」が核心だ。ただし取り組みの相手が法人中心か、個人中心かで差はある。ブルームバーグが企業顧客を相手にしていたのに対し、アゴダの顧客は嗜好も目的も予算も多様な個人である。
イ・スジ / 写真＝YouTubeチャンネル「TEO」キャプチャ
旅行先の範囲も変化している。かつてインバウンド旅行者はソウルの主要ホテルに滞在し、代表的な観光地を巡るのが一般的だったが、最近はソウルの外へ目が向いている。
最も分かりやすい例は映画『왕과 사는 남자（韓国語原題訳）』の影響だ。公開後、江原道ヨンウォルの宿泊検索が178％急増した。韓国人のヨンウォル検索は183％、海外からの検索も67％増えた。撮影地であることに加え、端宗（단종）の実際の流刑地という背景が重なり、ヨンウォルは注目の旅行先になった。
イ代表は、K-POPとKカルチャーが世界で支持される中で韓国旅行への関心と需要は引き続き好調だと予測する。地域ごとに異なる魅力があり、公共交通インフラも整っている韓国は旅行先として十分な競争力を持っている。
フォントまで整えるきめ細かなローカライズ
グローバルプラットフォームのローカライズといえば現地決済の追加程度を想像しがちだが、アゴダは一歩踏み込んでいる。ネイバーペイ、カカオペイ、トスペイの導入はもちろん、韓国の利用者が好む可読性の高いフォントまで検討し、反映している。
モーテル予約サービスの導入も同じ発想からだ。イ代表は「当初は韓国の顧客向け戦略として始めたが、現在では海外から韓国を訪れる顧客にも広く使われるようになった」と述べる。韓国ではモーテルとホテルの区分が比較的明確だが、海外旅行者にとっては地下鉄駅近くで価格競争力があり、チェックイン・チェックアウトが迅速なモーテルが魅力的な選択肢になるという。
ブランドアンバサダーにお笑い芸人のイ・スジを起用したのも同様の戦略だ。親しみやすくポジティブなイメージを持つ人物を通じて、韓国市場の特性に合わせたモーテルサービスを紹介し、アゴダの方向性を示している。
最良の価格を見つける「ディールマスター」
インタビュー中の イ・ジュンファン（アゴダ東北アジア代表） / 写真＝アゴダ
アゴダの企業スローガンは「旅行を通じて世界をつなぐ（Bridging the World through Travel）」である。旅行が国や人をつなぎ、文化交流を促すという信念に基づくスローガンだ。その延長線上でアゴダは、より多くの人が旅行を体験できるように多様な商品を最適な価格で提供することを「ディールマスター（Deal Master）」と呼んでいる。
価格競争力の源泉は人工知能（AI）などの技術導入にある。同じ条件で宿を検索しても、接続時点や利用者の特性によって表示される結果が異なるのはそのためだ。個人の嗜好や過去データを分析して結果を出し、予約転換率を高め、パートナーホテルとの協業も強化している。
顧客対応も自動化で速度と効率を高め、そのコスト削減分を価格競争力に還元している。イ代表は具体的な技術やアルゴリズムの詳細は明かさなかったが、目的は「より多くの選択肢をより良い価格で提供すること」だと明言した。
昨年、サムスンウォレットと提携し、今後はホテル・航空の予約履歴をサムスンウォレットに直接追加し、航空情報をロック画面で確認できる機能も準備中だ。顧客の嗜好や予約履歴に基づき宿泊、航空、アクティビティを薦める超個人化サービスも導入されつつある。
韓国 60％、日本 17％
韓国は人口の約60％がパスポートを保有しているのに対し、日本は約17％に過ぎないという数字が、両市場の旅行傾向をよく説明している。日本は国内旅行の需要が相対的に高く、韓国は海外旅行に慣れた市場だ。
韓国の状況も変わっている。2024年の調査では翌年の国内旅行を計画していると答えた顧客は約10％だったが、同様の調査を2025年に行うと約50％が計画中と答えた。SNSで話題になった未知の地域や未訪問の国内旅行地を探す動きが増え、国内旅行地の検索は前年から37％増加した。同期間に海外旅行地の検索も30％増えており、海外旅行が減ったわけではなく国内市場も同時に拡大したのだ。イ代表は韓国は地域ごとに異なる魅力があり、公共交通インフラも整っているため旅行先として十分に競争力があると述べた。
旅行の責任と目標
旅行需要の増加は航空便の増便や宿泊施設での使い捨て用品の増加も意味する。アゴダは「エコディール（Eco Deal）」プログラムを通じ、エコディールバッジ付き宿の予約1件につき1ドル（約160円）を世界自然保護基金（WWF）の自然保全活動基金に寄付している。世界持続可能観光委員会（GSTC）と協力し、世界中の500を超えるホテルを対象に持続可能性に関する教育も実施している。
今年の最優先課題を問うと、イ代表は「顧客に可能な限り幅広い商品と多様な価格帯を提供すること、そしてパートナーシップを安定的に維持・拡大すること」を挙げた。
AIを活用した映像コンテンツの拡充も準備している。旅行先を映像で間接体験させ、その体験が自然に予約につながることを目指す。旅行準備の一連のプロセスをひとつのプラットフォームで完結させる狙いだ。
個人的に実感する旅行トレンドの変化を問われると、イ代表は「経験中心」の旅を挙げた。有名観光地で写真を撮るだけの旅から、観光地近くのローカル食堂での食事という満足を重視する旅行者が増えているという。
先月開かれた「国家観光戦略会議」でも地域観光活性化が主要課題として挙がった。地域基盤の観光は今後重要な流れとして定着する可能性が高い。
アウトバウンド旅行者も同じ目的地を訪れても従来の行程から外れて新しい体験を探す傾向が強まり、インバウンド旅行者にも同様の傾向が見られるようになった。ビリョン滝のような都市郊外の名所で海外観光客に出会うことも珍しくない。
イ代表は「現地化された体験を求める需要は今後も増え、そのニーズを技術で満たすことがアゴダを含むOTA業界の競争力の核心になる」と強調した。
クォン・ヒョジョン（旅行+ 記者）
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