生成型AIで作られた映像は実写と見分けがつかないレベルに達し、何が人の手で撮影されたもので何が機械生成なのかを判別することがコンテンツ産業の喫緊の課題になっている。世界最大の動画プラットフォームは、この問題への対応を「クリエイターの自主申告」から「プラットフォームによる自動検出」へと転換した。
米グーグル（Google）が運営するYouTubeは先月27日（現地時間）、公式ブログでAI生成コンテンツを自動識別してラベルを付ける機能を導入すると発表した。これまでYouTubeはリアルなAI映像についてクリエイター自身の表記を求めてきたが、今回の措置ではクリエイターが表記しなくても、システムがかなりの程度でリアルなAI使用を検知すれば自動的にラベルが付くようになる。
検出方式についてYouTubeは「内部信号」を活用するとだけ説明した。これはクリエイターが動作原理を突き止めてラベル適用を回避するのを防ぐためとみられる。YouTubeはこの変更を「透明性とクリエイターのコントロールの均衡を図るためのもの」と説明している。
ラベルが誤って付いたと判断したクリエイターはYouTube Studioで公開状態を修正できる。ただし、Googleの自社AIツールであるVeoやDream Screenで制作された映像、あるいはコンテンツの出所・真偽確認のためのオープンスタンダードであるC2PAメタデータが含まれる映像については、AI生成の表示が恒久的に保持され、解除できない。
ラベル表示の位置もより目立つように変更される。長尺映像では動画プレーヤー直下の説明欄上に表示され、ショートフォーム（ショーツ）では映像画面上に重ねて表示される。こうした表記は、AIが実質的に修正・生成したコンテンツに適用され、非現実的な表現やアニメーション、わずかな修正のコンテンツは従来通り詳細説明欄に表示される。2024年に導入されたクリエイターの自主表記義務は維持され、AIラベルが付いても動画の推薦方式や収益化の資格には影響を与えない。
この措置は低品質のAIコンテンツが氾濫するいわゆる「AIスロップ（slop）」問題への対応の一環だ。YouTubeは昨年12月、偽の映画予告編で10億回以上の再生を稼いだScreen CultureとKH Studioの2チャンネルを閉鎖したが、これはDisneyがGoogleに停止を要請したことを受けた措置だった。先月16日には18歳以上の全クリエイターを対象に、AIが本人の顔を無断で模倣して作った映像を検出する「肖像検出（Likeness Detection）」機能の適用範囲を拡大した。
AI生成物の表示に関する動きはYouTubeにとどまらない。音楽ストリーミングのSpotifyはAI音楽と区別するために人間クリエイターに認証表示を付与する方式を採り、Netflixも制作パートナー向けに生成型AIの利用ガイドラインを配布した。制度面での対策も進む。韓国は今年1月22日に「人工知能発展と信頼基盤の創出に関する基本法」を施行し、生成型AIの成果物にAI生成の事実を表示することを義務化、違反すれば最大3000万ウォンの過料が科されるようにした。公正取引委員会も、AIで生成した人物が広告に登場する場合に「仮想人物」などの表示を求める審査指針改正案をまとめた。
今回の変化は、映像を「基本的に本物」と前提する視聴環境が揺らいでいることを示す。AIラベルが日常化すれば、逆説的に「ラベルのない映像＝実写」という新たな判別基準が定着する可能性がある。仮想人間やAI基盤の映像コンテンツが急増するエンターテインメント業界では、コンテンツの真偽や出所をどう証明するかが新たな競争要素になっている。
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