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三星物産ファッション・新世界インターナショナル・LF・ハンソム・コオロンFnCなど5大ファッション企業の売上が減少した
新進デザイナーブランドやコスパ重視ブランドに加え、AIによるパーソナライズされた商品提案がプラットフォーム成長を牽引している

韓国国内のファッション業界は「二極化」が進んでいる。不況下でもムシンサ、エイブルリー、ジグザグといったファッションプラットフォームは過去最高の実績を挙げたのに対し、大手ファッション企業の多くは業績が後退した。内需の停滞が続くなか、価格競争力を備え、個々の嗜好に合わせたスタイルを提案するプラットフォームが消費トレンドを牽引し、市場は新進デザイナーブランド中心に再編されつつある。
7日、エイブルリーコーポレーションは昨年の売上が前年比約30%増の3343億ウォン(約357億5,672万8,000円)を記録したと公示した。3年前の2021年(935億ウォン(約100億76万円))と比べ約3.6倍(258%)の成長となった。同期間の取引額も2兆5000億ウォン(約2,674億円)に達し、2021年(7000億ウォン(約748億7,200万円))から約3.6倍に伸びた。
ファッションプラットフォーム各社は相次いで過去最高の業績を示した。先に実績を公表したムシンサ、カカオスタイル、Wコンセプトなどは最大売上を記録した。ムシンサは連結基準で昨年の売上が前年比25.1%増の1兆2427億ウォン(約1,329億1,919万2,000円)となり、初めて売上1兆ウォン(約1,069億6,000万円)を突破した。ジグザグを運営するカカオスタイルも昨年の売上が2000億ウォン(約213億9,200万円)を超え、5年ぶりに黒字転換して最大実績を達成した。
一方、LFを除く韓国国内の5大ファッション企業(三星物産ファッション・新世界インターナショナル・LF・ハンソム・コオロンFnC)は売上と営業利益の双方が減少した。LFも昨年の売上は約3%の減少だった。業績不振が続けば主要大手の雇用規模も縮小している。繊維産業連合会によれば、ファッション業界の今年の採用計画人数は1483人で、昨年の採用人数の約3分の1にとどまる。
プラットフォームの業績好調は、新進デザイナーブランドやコスパブランドの誘致、AIによる超個別化レコメンド機能の高度化、顧客向けカスタマイズマーケティングの積極展開の成果と分析されている。さらに、ビューティーやリビングなどカテゴリーの拡張も業況悪化を防ぐ要因の一つになっている。
加えて市場の再編も重要な要因だ。個性を打ち出す新進デザイナーブランドへと構成が変わりつつある。代表例としてマテンクムは昨年の売上が1500億ウォン(約160億4,400万円)で前年比50%増となった。マテンクムなど複数のデザイナーブランドを擁するハゴハウスの売上は3500億ウォン(約374億3,600万円)で前年比40%増加した。
業界関係者は、流通市場がオンラインへ急速に移行する局面でファッションプラットフォームがMZ世代に支持される新進デザイナーブランドを取り込み、若年層の顧客獲得に成功したことを指摘する。また、不況下でもパーソナライズされたマーケティングを継続し、コスパの高い商品を積極的に推奨し、ビューティー・リビングなどのカテゴリーを拡大したことで短期間で外形成長を遂げたと分析している。
カン・ソンジョン記者 castlekang@etnews.com













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