トゥデイコリア＝チン・ミンソク記者｜イランの大規模な空襲で湾岸諸国の防空網が動揺すると、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、カタールが米製兵器への依存から脱し、韓国やウクライナ製の装備導入を急速に拡大していると分析されている。
米国の供給遅延と高コストという負担の下、実戦での実績がある韓国製防空システムが現実的な代替候補として浮上している。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ、現地時間12日）によれば、サウジ、UAE、カタールら湾岸諸国は、ここ6週間続いたイランの報復攻撃への対処で防空ミサイルの備蓄が急減したという。
そのため、即応可能な代替兵器の確保に全力を挙げている。
中でも韓国の中距離地対空防衛システム「天宮-II」（M-SAM II）が注目を集めている。イランのミサイル・ドローン攻撃の迎撃で実戦投入したUAEは、韓国側に追加供給と納期短縮を要請したと伝えられる。
WSJは、サウジがパトリオットの調達で日本と接触する一方、韓国側には天宮-IIの早期引き渡しを打診していると報じた。米国製の納入遅延を受け、韓国製システムが現実的な代替となっているという見方が出ている。
今回の調達多様化の特徴は、高価な迎撃ミサイルの確保にとどまらず、費用対効果を重視した複合的な防空網の構築に重心が移っている点だ。
湾岸諸国は、イラン製の低コストドローン「シャヘド」系による物量攻勢に対抗するため、ウクライナ製迎撃ドローン、英国製の低価格ミサイル、電子戦装備などを組み合わせた多層防御網の整備を進めている。
その一環として、サウジとカタールはウクライナと国防協力協定を結び、現地のドローン訓練施設を視察するなど実務的な協力を拡大している。戦争で蓄積されたウクライナのドローン対策ノウハウを取り込もうとする動きと見られる。
WSJは、この変化が米国防産業の生産能力では世界各地で同時発生する戦需に対応し切れていないことを示していると分析する。
ウクライナ戦争と中東の紛争が重なり、米国製兵器の納期が遅延する中、長年の同盟国であった湾岸諸国でさえ生存のため独自の供給網確保に動き始めた。
専門家は、今回のイランの攻撃が既存の防空戦略の限界を露呈したと指摘する。高価な迎撃ミサイルで低コストのドローンやロケットを防ぐのは持続可能性に乏しく、大量飽和攻撃では弾薬が急速に消耗する。
WSJはあるサウジ高官の「米国企業とは依然として緊密に（seamlessly）協力しているが、他国とも優れた関係を築いている（have excellent relationships with others）」という発言を引用している。これは事実上、防空システムの脱米国化が本格化していることを示唆する。
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